左側と右側が一致する理由

貸借対照表（たいしゃくたいしょうひょう）の左側と右側の合計額は常に一致しています。
理屈を知ればその一致は当たり前のことだとわかります。
右側はお金の「調達方法」であり、左側はその「運用方法」を示しているからです。

「調達方法」を違う言葉で説明するのであれば、お金の入手方法です。
人からもらったのか、自分で稼いだのか、銀行から借りているのか、といった入手経路を右側が説明しています。

左側の「運用方法」は資産の保有形態のことです。土地・建物・有価証券・機械だけでなく、現金をそのまま持っているだけの場合、つまり資産運用していない状態も運用方に含みます。

ところで何故に右側が調達方法で左側に運用方法なのかというと左右は決まりごとです。
左右を反転させて書くことはありませんが、反転させても意味を理解することは可能です。
ただし、「調達方法」と「運用方法」の項目を混ぜてはいけません。
項目が混同していると左側と右側の合計額が一致しなくなり、資料としての価値を失います。

費用という資産

前述の通り、貸借対照表の左に資産の保有形態を記載します。建物や車が資産であることは直感的に理解できるでしょう。わかりにくいのは前払いをした家賃などの費用まで「資産」として記載されることです。

貸主の都合で家を退去させられるならば先払いの家賃は返金してもらうべきです。残っている期間（将来）にサービスや便益を受けるための権利があるとして前払い費用を「資産」として扱っているのです。逆に将来的に支払いが必要な費用についてまだ払っていない一部を「負債」として扱います。

雑貨はどこに消える？

基本的に10万円以下のものは貸借対照表にのせません。
それでは現金7万円を支払って購入した雑貨や文房具の類はどこに消えるのでしょうか？
現金（資産＝左側）が7万円ぶん減り、記載されないものが増えたならば貸借対照表の辻褄（左右の合計額）が合わなくなりそうなものです。

結論、7万円が費用となるので当期の利益がそのぶん減り、結果として貸借対照表の純資産（右側）の利益剰余金というものが7万円減ることになります。（税金は無視するとして）
貸借対照表の左右がそれぞれ7万円減ることによって左右の合計額が一致します。

倉庫から見つかった1万円はどうする？

「調達方法」が不明な収入はどう処理するのでしょうか？
倉庫から見つかった持ち主不明の1万円札は負債でもなく、誰かの払込金でもありません。
現金を1万円ぶん増やして、調達方法が不明だと貸借対照表の辻褄が合わなくなりそうです。

結論、上記の雑貨の例と同様に当期の利益が1万円ぶん増え、純資産が1万円増えることになります。
（税金は無視するとして）
これで貸借対照表の左右がともに1万円増えて合計が一致し、辻褄が合います。

左側と右側は本当に同価値か？

ここまでの話と矛盾しているようですが貸借対照表（書類）上の数字と現実世界は違います。左側と右側の価値は時価ではイコールになりません。

例えば、5,000万円で社用車と建物を購入したとしましょう。
貸借対照表に車両1,000+建物4,000円＝5,000万円として記載されていたとしても2つを売った場合には5,000万円にならないのが一般的です。ほとんどのものは買った瞬間に中古扱いとなるため、買取価格は一瞬で販売価格以下になってしまいます。

ただし、本当の価値（ある瞬間の時価）を問い出すとキリがありません。毎日あるいは毎時間ごとに貸借対照表（書類）上に記載する資産の価値を変え続けるのは非現実的です。そこで予め決められたルールにしたがって年単位で処理するルールが定められているのです。
もしも企業ごとの解釈で評価額を自由に変更できるのであれば誠実に価値を算出する企業ほど損をすることになるという問題（不平等さ）もあります。

在庫の資産価値について

極端な話ですが猫の足を撫でる機械のようなほぼ需要がないであろう在庫でも資産です。仮に原価が1つあたり34万円で10台（10個）保有していれば340万円として記載します。

長い年月続いてきた会社ほど貸借対照表上の価値と実際の価値にズレが生じやすくなっています。
例えば、昔のガラケー、処理能力の低い旧型パソコン、ブームのさったタピオカドリンク専用マシーンのように陳腐化して価値がなくなった在庫がそのままの金額で記載されていることがあります。本来であれば商品の価値が大幅に下がっている場合にはその価値を修正する必要があります。